ｳﾞｪﾙｻｲﾕ体制

1919年6月28日､第一次世界大戦のﾄﾞｲﾂに関する講和条約､ｳﾞｪﾙｻｲﾕ条約が締結され､翌年1月10日同条約が発効｡ｳﾞｪﾙｻｲﾕ体制が成立した｡その結果､ﾄﾞｲﾂやｵｰｽﾄﾘｱは本国領土の一部を喪失し､それらは民族自決主義のもとで誕生したﾎﾟｰﾗﾝﾄﾞ､ﾁｪｺｽﾛﾊﾞｷｱ､ﾘﾄｱﾆｱなどの領土に組み込まれた｡しかしそれらの領域には多数のﾄﾞｲﾂ系住民が居住し､少数民族の立場に追いやられたﾄﾞｲﾂ系住民処遇問題は､新たな民族紛争の火種となる可能性を持っていた｡また､海外領土は全て没収され戦勝国によって分割された｡また､共和政となったﾄﾞｲﾂはｳﾞｪﾙｻｲﾕ条約において巨額の戦争賠償を課せられた｡また､ﾄﾞｲﾂの輸出製品には26%の関税が課されることとされた｡1922年11月､ｳﾞｪﾙｻｲﾕ条約破棄を掲げるｸｰﾉ政権が発足すると､1923年1月11日にﾌﾗﾝｽ･ﾍﾞﾙｷﾞｰ軍が賠償金支払いの滞りを理由にﾙｰﾙ占領を強行した｡工業地帯･炭鉱を占拠するとともにﾄﾞｲﾂ帝国銀行が所有する金を没収し､占領地には罰金を科した｡これによりﾊｲﾊﾟｰｲﾝﾌﾚｰｼｮﾝが発生した｡軍事力の無いﾄﾞｲﾂ政府はこれにｾﾞﾈｽﾄで対抗したが､ｸｰﾉ政権は退陣に追い込まれた｡ﾏﾙｸ紙幣の価値は戦前の1兆分の1にまで下落し､ﾐｭﾝﾍﾝ一揆等の反乱が発生した｡

戦勝国のｲｷﾞﾘｽ､ﾌﾗﾝｽは1920年に国際連盟を創設し､現状維持を掲げて自ら作り出した戦後の国際秩序を保とうとしたが､国力の衰えからそれを実現する条件を欠いており､国際連盟の平和維持能力には初めから大きな限界があった｡戦後秩序維持に最大の期待をかけられたｱﾒﾘｶは､内政上の理由から伝統的な孤立主義（ﾓﾝﾛｰ主義）に舞い戻り､国際政治の舞台から退いた｡

1930年5月､ｱﾒﾘｶでは対ｲｷﾞﾘｽとの戦争に備え､主にｶﾅﾀﾞを戦場に想定したﾚｯﾄﾞ計画が作成された｡計画は1935年にも更新されたが欧州大陸でのﾅﾁｽ･ﾄﾞｲﾂの台頭により欧州の情勢が激変し､1939年には更新されなかった｡ｱﾒﾘｶはｶﾗｰｺｰﾄﾞ戦争計画において､各国との戦争を想定した計画を立案していた｡その後計画は第二次世界大戦を想定したﾚｲﾝﾎﾞｰ･ﾌﾟﾗﾝへと発展していく｡

みんながｳｨｷﾍﾟﾃﾞｨｱで検索しているﾜｰﾄﾞがﾘｱﾙﾀｲﾑでわかる

P辞書は携帯で読めるｳｨｷﾍﾟﾃﾞｨｱ人気のｷｰﾜｰﾄﾞは随時更新中